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  • 遠藤 一歩

テレワーク実態調査から

結論:労働環境が変化していると推察できる。


コロナ終息後の、

労働 / 雇用環境は少なからず変化していく。


変化への準備・対応の必要性を感じた。


◆テレワークの実施状況

実施 :13.2%

未実施:86.8%


◆テレワークに関する企業の方針

命令・推奨:22.1%

今まで通り:77.9%


◆時差出勤に関する企業の方針

命令・推奨:29.4%

今まで通り:64.9%


◆まとめ

テレワークが一般化すると

成果物・納品物による社員評価が進むといわれている。

プロセスや努力といった従来の評価軸は無価値となるであろう。


コロナ騒動のなかで一気に進みつつあるテレワーク。 成果主義がより一層進んでいく中で、

障がいを持つ方々の進むべき道を

模索していく必要性が高まっている。

データ:株式会社パーソル総合研究所による正社員2万人規模調査による

出展:@DIME HPより


画像:@DIME HPより転載

https://dime.jp/genre/885362/


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