遠藤 一歩

2020年4月3日1 分

テレワーク実態調査から

結論:労働環境が変化していると推察できる。

コロナ終息後の、

労働 / 雇用環境は少なからず変化していく。

変化への準備・対応の必要性を感じた。

◆テレワークの実施状況

実施 :13.2%

未実施:86.8%

◆テレワークに関する企業の方針

命令・推奨:22.1%

今まで通り:77.9%

◆時差出勤に関する企業の方針

命令・推奨:29.4%

今まで通り:64.9%

◆まとめ

テレワークが一般化すると

成果物・納品物による社員評価が進むといわれている。


 
プロセスや努力といった従来の評価軸は無価値となるであろう。

コロナ騒動のなかで一気に進みつつあるテレワーク。
 

 
成果主義がより一層進んでいく中で、

障がいを持つ方々の進むべき道を

模索していく必要性が高まっている。
 

 

データ:株式会社パーソル総合研究所による正社員2万人規模調査による

出展:@DIME HPより

画像:@DIME HPより転載

https://dime.jp/genre/885362/

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